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  1. 本プログラムの利用者(以下単に「利用者」といいます。)は、本プログラムを無料で使用することができます。ただし、その際の通信料等は利用者が負担するものとします。
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  8. プログラム開発元等は、本プログラムを本サービスで明記する注意制限事項等で特定する以外の機器又はプログラムと組み合わせること、また、第2項に反して本プログラムを改変すること等に起因して生じた損害、損失等について一切の責任を負わないものとします。
  9. 本プログラムを使用する際に入力する建築材料及び建築設備の仕様等や本プログラムにより出力される計算結果及び評価結果に関する情報は、次の①から③までに掲げる目的で、個人や個別の建築物が特定されないようにした上で収集・管理・利用されます。
    • ① 国土交通省住宅局及び所管行政庁等における建築物の省エネ性能の向上に関する施策の検討
    • ② 国総研及び建研等における建築物の省エネ性能に関する調査、試験、研究及び開発
    • ③ 所管行政庁及び建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(平成27年法律第53号)第15条第1項に規定する登録建築物エネルギー消費性能判定機関等における建築物の省エネ性能に関する審査

モデル建物法入力支援ツール(平成28年省エネ基準用) Ver 2.6.0 (2018.10)

モデル 事務所
地域区分 6 地域

計算結果

BPIm:
-
BEIm:
-
  • AC-
  • V-
  • L-
  • HW-
  • EV-
  • PV-

エラー:

計算結果

  1. 1.
    BPIm:
    1.23
    BEIm:
    1.24
    • AC1.27
    • V1.26
    • L1.22
    • HW4.00
    • EV2.00
    • PVなし
  2. 2.
    BPIm:
    1.23
    BEIm:
    1.24
    • AC1.27
    • V1.26
    • L1.22
    • HW4.00
    • EV2.00
    • PVなし
  3. 3.
    BPIm:
    1.23
    BEIm:
    1.24
    • AC1.27
    • V1.26
    • L1.22
    • HW4.00
    • EV2.00
    • PVなし
C1建物名称
C2省エネルギー基準地域区分
C3適用するモデル建物
C4計算対象室用途
C5計算対象床面積
  •  [m2]
PAL0外皮性能の評価
建物形状
建物高さ PAL1 階数
PAL2 各階の階高の合計
  •  [m]
外周長さ PAL3 建物の外周長さ
  •  [m]
PAL4 非空調コア部の外周長さ
  •  [m]
方位 PAL5 非空調コア部の方位

外壁性能
外壁・屋根・
外気に接する床の面積
PAL6 外壁面積-北
  •  [m2]
PAL7 外壁面積-東
  •  [m2]
PAL8 外壁面積-南
  •  [m2]
PAL9 外壁面積-西
  •  [m2]
PAL10 屋根面積
  •  [m2]
PAL11 外気に接する床の面積
  •  [m2]
外壁・屋根・
外気に接する床の性能
PAL12 外壁の平均熱貫流率
  •  [W/m2K]
PAL13 屋根の平均熱貫流率
  •  [W/m2K]
PAL14 外気に接する床の平均熱貫流率
  •  [W/m2K]
AC0空気調和設備の評価
熱源
熱源(冷房) AC1 主たる熱源機種(冷房)
AC2 個別熱源比率(冷房)
  •  [%]
AC3 熱源容量(冷房)の入力方法
AC4 床面積あたりの熱源容量(冷房)
  •  [W/m2]
AC5 熱源効率(冷房)の入力方法
AC6 熱源効率(冷房、一次エネルギー換算)
  •  [-]
熱源(暖房) AC7 主たる熱源機種(暖房)
AC8 個別熱源比率(暖房)
  •  [%]
AC9 熱源容量(暖房)の入力方法
AC10 床面積あたりの熱源容量(暖房)
  •  [W/m2]
AC11 熱源効率(暖房)の入力方法
AC12 熱源効率(暖房、一次エネルギー換算)
  •  [-]
外気処理
全熱交換器 AC13 全熱交換器の有無
AC14 全熱交換効率
AC15 自動換気切替機能
予熱時外気取り入れ停止 AC16 予熱時外気取り入れ停止の有無
搬送制御
二次ポンプ AC17 二次ポンプの変流量制御
空調機 AC18 空調機ファンの変風量制御
V0機械換気設備の評価
室用途「機械室」
機械換気設備の有無 V1機械換気設備の有無
換気方式 V2 換気方式
電動機出力 V3 電動機出力の入力方法
V4 単位送風量あたりの電動機出力
  •  [W/(m3/h)]

制御方式 V5 高効率電動機の有無
V6 送風量制御の有無
室用途「便所」
機械換気設備の有無 V1機械換気設備の有無
換気方式 V2 換気方式
電動機出力 V3 電動機出力の入力方法
V4 単位送風量あたりの電動機出力
  •  [W/(m3/h)]

制御方式 V5 高効率電動機の有無
V6 送風量制御の有無
室用途「駐車場」
機械換気設備の有無 V1機械換気設備の有無
換気方式 V2 換気方式
電動機出力 V3 電動機出力の入力方法
V4 単位送風量あたりの電動機出力
  •  [W/(m3/h)]

制御方式 V5 高効率電動機の有無
V6 送風量制御の有無
床面積 V7 計算対象床面積
  •  [m2]
室用途「厨房」
機械換気設備の有無 V1機械換気設備の有無
換気方式 V2 換気方式
電動機出力 V3 電動機出力の入力方法
V4 単位送風量あたりの電動機出力
  •  [W/(m3/h)]

制御方式 V5 高効率電動機の有無
V6 送風量制御の有無
床面積 V7 計算対象床面積
  •  [m2]
L0 照明設備の評価
室用途 「事務室」
照明設備の有無 L1 照明設備の有無
消費電力 L2 消費電力の入力方法
L3 単位床面積あたりの消費電力
  •  [W/m2]

制御方式等 L4 在室検知制御
L5 明るさ検知制御
L6 タイムスケジュール制御
L7 初期照度補正機能
HW0 給湯設備の評価
「洗面・手洗い」用途
給湯設備の評価 HW1 給湯設備の有無
給湯設備仕様 HW2 熱源効率の入力方法
HW3 熱源効率
  •  [-]
HW4 配管保温仕様
HW5 節湯器具
「浴室」用途
給湯設備の評価 HW1 給湯設備の有無
給湯設備仕様 HW2 熱源効率の入力方法
HW3 熱源効率
  •  [-]
HW4 配管保温仕様
HW5 節湯器具
「厨房」用途
給湯設備の評価 HW1 給湯設備の有無
給湯設備仕様 HW2 熱源効率の入力方法
HW3 熱源効率
  •  [-]
HW4 配管保温仕様
昇降機の有無 EV1 昇降機の有無
速度制御方式 EV2 速度制御方式
太陽光発電設備の入力 PV1 太陽光発電設備の有無
太陽光発電設備 PV2 年間日射地域区分
PV3 方位の異なるパネルの数

パネル1 PV4 太陽電池アレイのシステム容量
  •  [kW]
PV5 太陽電池アレイの種類
PV6 太陽電池アレイの設置方式
PV7 パネルの設置方位角
PV8 パネルの設置傾斜角
パネル2 PV4 太陽電池アレイのシステム容量
  •  [kW]
PV5 太陽電池アレイの種類
PV6 太陽電池アレイの設置方式
PV7 パネルの設置方位角
PV8 パネルの設置傾斜角
パネル3 PV4 太陽電池アレイのシステム容量
  •  [kW]
PV5 太陽電池アレイの種類
PV6 太陽電池アレイの設置方式
PV7 パネルの設置方位角
PV8 パネルの設置傾斜角
パネル4 PV4 太陽電池アレイのシステム容量
  •  [kW]
PV5 太陽電池アレイの種類
PV6 太陽電池アレイの設置方式
PV7 パネルの設置方位角
PV8 パネルの設置傾斜角

基本情報

・「基本情報」タブでは、外皮性能と各設備の一次エネルギー消費量の評価に共通で用いる基本情報を入力します。

・具体的な入力方法は、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・一般財団法人建築環境・省エネルギー機構(IBEC)の「省エネ対策サポートセンター」において、「良くある質問と回答」が公開されています。

「C1:建物名称」

・確認申請時の建物名称やプロジェクト名称を文字列(例えば「○×ビル新築工事」)で入力して下さい。

・1つの建物を用途毎に分けて評価をする場合は、例えば「○×ビル新築工事(事務所部分)」など、入力した建築物用途が分かるように名称を付けて下さい。

「C2:省エネルギー基準地域区分」

・省エネルギー基準の告示(平成28年国土交通省告示265号)にて、市区町村毎にどの地域区分に属するかが定義されています(別表第10)。評価対象建築物の所在地から該当する省エネルギー基準地域区分を選択して入力して下さい。

参照省エネルギー基準の告示

「C3:適用するモデル建物」

・モデル建物は、建築基準法施行規則別途様式に定める建築物用途から定めることを基本とします。

・「建築基準法施行規則別紙で記載のある用途」が「08990 その他」である場合は、所管行政庁等と協議の上、当該建築物の主たる室の用途や使われ方(使用時間や発熱量等の想定)等を勘案して、適切なモデル建物を選択することとします。

・評価対象建築物の中に複数の建築物用途が混在する場合は、建物を用途毎に分割して入力し、「複数用途集計」機能を用いて建築物全体の評価結果を得る必要があります。

「C4:集会所モデルの室用途」

・「C3:適用するモデル建物」が「集会所等」の場合は、詳細な用途を選択して下さい。

「C5:計算対象床面積」

・「C3:適用するモデル建物」及び「C4:集会所モデルの室用途」で選択した用途の合計床面積(地下階、塔屋階を含む)を入力して下さい。単位はm²です。

・入力対象設備の有無に係わらず、当該用途に属する室の合計床面積を入力します。ただし、建築物省エネ法において評価の対象とならない室(物品等を生産するための室、防災、安全、防犯、避難及びその他特殊な用途のための室等)の床面積は算入する必要はありません。

・吹き抜け部分等について、仮想床を設定して面積に算入する必要はありません。

・床面積は壁芯で長さを測り算出することを基本とします。

・各行政庁等における建築基準法上の床面積の取扱いに従うことを基本とします。

外皮

・「外皮」タブでは、計算対象建物用途の外皮の仕様を入力します。

・外皮とは、建物の外周部分の構造体、すなわち建物の外壁、屋根、外気に接する床(ピロティー)、窓等を指します。モデル建物法では、外気に接する外皮を入力対象とし、地盤に接する壁等については入力対象としません(地階の外皮であってもドライエリア等があり外気に接する場合は入力の対象となる)。

・一般財団法人建築環境・省エネルギー機構(IBEC)の「省エネ対策サポートセンター」において、「良くある質問と回答」が公開されています。

「PAL1:階数」

・建築基準法施行令第2条第1項第八号で規定される階数(ただし、地階は除く)を入力します。地階の考え方は、建築基準法に合わせるものとします(法面に建設された建築物等)。

・例えば、地上5 階建てであれば「5」と入力します。

・入力する値は整数とします。

「PAL2:各階の階高の合計」

・各階の階高の合計を入力して下さい。

・階高の合計は、地階及び塔屋階を除く最下階から最上階の各階高の合計とし、階高は床スラブ上面から上階床スラブ上面の高さとします。なお、簡単のため、スラブレベル間の高さではなくフロアレベル間の高さを階高としてもよいこととします(以下、同様とします)。また、地階を除く最下階の階高については、地盤面(グランドレベル)から上階床スラブ上面の高さとしてもよいこととします。

  • 最上階の階高は、屋根断熱の場合は最上階床スラブ上面から屋根スラブ上面までとし、天井断熱の場合は最上階床スラブ上面から天井断熱の下端までとします。
  • 勾配屋根における屋根断熱の場合の最上階の階高は、最上階床スラブから屋根スラブ上面までの高さのうち、最も低い部分及び最も高い部分の平均の高さとします。

・最上階において断熱材と天井仕上げ等が接している場合は、天井面下端で階高を計算してもよいこととします。

・場所により階高が異なる場合は、最大の階高を入力することを基本とします。

図2-2-3 「各階の階高の合計」の算出方法(スラブレベル間で算出する場合)】 【図2-2-4 「各階の階高の合計」の算出方法

(最下階はGLから算出し、その他の階高はフロアレベル間で算出する場合)

「PAL3:建物の外周長さ」

・床面積(ただし、外気に開放された部分を除いた床面積とします)が最大の階の外周長さを入力します。壁芯間の寸法をとることを基本とします。

・外壁面からの突出が500mm未満、かつ、下端の床面からの高さが300mm以上である腰出窓部分(部分的な外壁等の凹凸を含む)については、突出がないものとみなして外周長さを算出することができます。

図2-2-5 建物の外周長さの算出方法
「PAL4:非空調コア部の外周長さ」

・床面積(ただし、外気に開放された部分を除いた床面積とします)が最大の階の非空調コア部の外周長さ(壁芯)を入力します。

・外壁面からの突出が500mm未満、かつ、下端の床面からの高さが300mm以上である腰出窓部分(部分的な外壁等の凹凸を含む)については、突出がないものとみなして外周長さを算出することができます。

・非空調コア部とは、地上階から最上階(塔屋階は除く)までの平面図上で同一位置にある非空調の部分(昇降機のシャフト、階段室等)と定義します。

・非空調コア部の考え方の詳細については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

図 2.2.6 非空調コア部の定義

図 2.2.7 非空調コア部の長さ
「PAL5:非空調コア部の方位」

・計算対象部分の非空調コア部の方位を「北」、「東」、「南」、「西」の4方位及び「なし」から選択します。

・非空調コア部が複数の方位に存在する場合は、非空調コア部の外皮面積の合計が最も大きい方位を選択します。その方位が複数特定される場合は、特定された複数の方位のうち、「北」があれば「北」、「北」が無く「東」があれば「東」、「北」及び「東」が無ければ「西」を選択します。

「PAL6~9:外壁面積-北・東・南・西」

・図2.3.6に例示するように、図2.3.5で定義された4方位(「北」「東」「南」「西」)毎に外壁面積(窓の面積を含まない)を集計して入力して下さい。

・地盤に接する壁は対象とはしません。

図 2.3.6 外壁面積の算出方法

図 2.3.5 「PAL5:非空調コア部の方位」の選択肢の範囲

「PAL10:屋根面積」

・図2.3.8に例示するように、屋根面積(塔屋階の床面積を含む)を集計して入力して下さい。

・屋根面積は、熱的境界部分の面積とします。勾配屋根で屋根断熱の場合は勾配なりの実面積とし、勾配屋根に対して水平な天井断熱とする場合は、当該天井面の水平投影面積を屋根面積とします。

図 2.3.8 屋根面積の算出方法
「PAL11:外気に接する床の面積」

・図2.3.9に例示するように、外気に接する床の面積を集計して入力して下さい。

・該当する床がなければ「0」を入力します。

図 2.3.9 外気に接する床の面積の対象範囲
「PAL12~14:外壁等の平均熱貫流率」

・外壁、屋根、外気に接する床全体の平均熱貫流率を算出して入力して下さい。単位はW/(㎡・K)です。

・ALCパネルによる外壁や複数の断熱材が設置される場合、解説書に記載のない断熱材を使用する場合は、当該外壁の構成 に基づき熱貫流率を算出して下さい。但し、算出の根拠資料を示す必要があります。

「PAL15~18:窓面積-外壁面(北・東・南・西)」

・図2.3.10及び図2.3.11に例示するように、図2.3.5で定義された4方位(北、東、南、西)毎に窓面積を集計して入力して下さい。

・窓面積は、図2.3.10に示すようにサッシ部も含めた面積とし、図2.3.11に示すように地上階から最上階(塔屋階を除く)のすべての窓の面積を対象とします。

図 2.3.10 窓面積の計算の際の窓幅・窓高さ

図 2.3.11 計算対象建物における窓面積の算出方法

図 2.3.5 「PAL5:非空調コア部の方位」の選択肢の範囲

「PAL19:窓面積-屋根面」

・屋根面の窓面積を集計して入力して下さい。該当する窓がなければ「0」を入力します。

「PAL20, 22:窓の平均熱貫流率」

・窓の平均熱貫流率を算出して入力して下さい。単位はW/(㎡・K)です。

「PAL21, 23:窓の平均日射熱取得率」

・窓の平均日射熱取得率を算出して入力してください。単位は無次元です。

空調設備について

・「空調」タブでは、計算対象建物用途内にある空気調和設備の仕様を入力します。

・計算対象建物用途内に設置されるすべての空気調和設備が計算対象となります。

・空気調和設備の評価を行うためには、「外皮」タブのPAL3~PAL23の入力も行う必要があります。

・一般財団法人建築環境・省エネルギー機構(IBEC)の「省エネ対策サポートセンター」において、「良くある質問と回答」 が公開されています。

「AC0:空気調和設備の評価」

・空気調和設備の評価を行う場合は「評価する」を、行わない場合は「評価しない」を選択して下さい。

・計算の対象となる空気調和設備が存在する場合は、「評価しない」を選択することはできません。

・「評価しない」を選択した場合は、空気調和設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

「AC1:主たる熱源機種(冷房)」

・熱源機種(冷房)を選択して下さい。

・複数の機種が混在する場合は、定格冷房能力を機種ごとに合計し、その合計値が最大となる機種を選択します。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「AC2:個別熱源比率(冷房)」

・個別熱源の定格冷房能力の合計値を、全熱源の定格冷房能力の合計値で除した値を入力してください。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「AC3:熱源容量(冷房)の入力方法」

・熱源容量(空調床面積あたりの定格冷房能力)を数値で指定する場合は「数値を入力する」を、不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

・「指定しない」を選択した場合は、基準設定仕様の2.5倍の値を使用して計算を行います。

「AC4:熱源容量(冷房)」

・計算対象建物用途内のすべての熱源機器を対象として、空調床面積あたりの定格冷房能力を算出して入力してください。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「AC5:熱源効率(冷房)の入力方法」

・熱源効率(冷房)を数値で指定する場合は「数値を入力する」を、評価時点で機種が決定しておらず効率が不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

「AC6:冷房平均COP(一次エネルギー換算)」

・計算対象建物用途内のすべての熱源機器を対象として、冷房平均COP(一次エネルギー換算値)を算出して入力して下さい。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「AC7:主たる熱源機種(暖房)」

・熱源機種(暖房)を選択して下さい。

・複数の機種が混在する場合は、定格暖房能力を機種ごとに合計し、その合計値が最大となる機種を選択します。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「AC8:個別熱源比率(暖房)」

・個別熱源の定格暖房能力の合計値を、全熱源の定格暖房能力の合計値で除した値を入力してください。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「AC9:熱源容量(暖房)の入力方法」

・熱源容量(空調床面積あたりの定格暖房能力)を数値で指定する場合は「数値を入力する」を、不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

・「指定しない」を選択した場合は、基準設定仕様の2.5倍の値を使用して計算を行います。

「AC10:熱源容量(暖房)」

・計算対象建物用途内のすべての熱源機器を対象として、空調床面積あたりの定格暖房能力を算出して入力してください。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「AC11:熱源効率(暖房)の入力方法」

・熱源効率(暖房)を数値で指定する場合は「数値を入力する」を、評価時点で機種が決定しておらず効率が不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

「AC12:暖房平均COP(一次エネルギー換算)」

・計算対象建物用途内のすべての熱源機器を対象として、暖房平均COP(一次エネルギー換算値)を算出して入力して下さい。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「AC13:全熱交換器の有無」

・全熱交換器の有無を選択して下さい。

・全熱交換器の採用率が80%以上であり、平均全熱交換効率が50%以上であれば、全熱交換器が「有」と判断します。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「AC14:全熱交換効率」

・平均全熱交換効率の値を算出して入力して下さい。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「AC15:自動換気切替機能の有無」

・自動換気切替機能の有無を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「AC16:予熱時外気取り入れ停止の有無」

・予熱時外気取り入れ停止機能の有無を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「AC17:二次ポンプ変流量制御の有無」

・二次ポンプの変流量制御の有無を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「AC18:空調機変風量制御の有無」

・空調機の変風量制御の有無を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

換気設備について

・「換気」タブでは、計算対象建物用途内にある機械換気設備の仕様を入力します。

・計算対象建物用途内の「機械室」、「便所」、「厨房」、「駐車場」に設置される機械換気設備が計算対象となります。ただし、存在しない室用途については入力する必要はありません。

・一般財団法人建築環境・省エネルギー機構(IBEC)の「省エネ対策サポートセンター」において、「良くある質問と回答」 が公開されています。

「V0:機械換気設備の評価」

・機械換気設備の評価を行う場合は「評価する」を、行わない場合は「評価しない」を選択して下さい。

・計算の対象となる機械換気設備が存在する場合は、「評価しない」を選択することはできません。

・「評価しない」を選択した場合は、機械換気設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

「V1:機械換気設備の有無」

・選択した室用途の室に機械換気設備があれば「有」を、無ければ「無」を選択して下さい。

・「無」を選択した場合は、当該室用途の機械換気設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

「V2:換気方式」

・当該室用途の機械換気設備について、全ての機械換気設備が第二種機械換気(給気を機械換気、排気を自然換気)もしくは第三種機械換気(給気を自然換気、排気を機械換気)であれば「第二種または第三種機械換気」を、それ以外の場合は「第一種機械換気」を選択して下さい。

「V3:電動機出力の入力方法」

・単位送風量あたりの電動機出力により評価を行う場合は「単位送風量あたりの電動機出力を入力する」を選択して下さい。評価時点で機械換気設備の仕様が不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

「V4:単位送風量あたりの電動機出力」

・送風機の単位送風量あたりの電動機出力を入力して下さい。単位はW/(㎥/h)です。

・単位送風量あたりの電動機出力は、送風機の電動機定格出力を送風量で除して算出して下さい。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「V5:高効率電動機の有無」

・高効率電動機(「JIS C 4212(高効率低圧三相かご形誘導電動機)」に準拠した電動機)を採用した送風機の送風量の割合が全送風機の合計送風量の80% 以上である場合は「有」を選択し、それ以外は「無」を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「V6:送風量制御の有無」

・送風量制御(「CO濃度やCO2濃度による送風機制御」もしくは「室内温度による送風機制御」)を採用した送風機の送風量の割合が全送風機の合計送風量の80% 以上である場合は「有」を選択し、それ以外は「無」を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「V7:計算対象床面積」

・室用途が「駐車場」及び「厨房」の場合は、その室用途が占める実際の床面積を入力して下さい。

照明設備について

・「照明」タブでは、計算対象建物用途内にある照明設備の仕様を入力します。

・建物用途ごとに定められた主たる室用途の室に設置される照明設備が計算対象となります。

・一般財団法人建築環境・省エネルギー機構(IBEC)の「省エネ対策サポートセンター」において、「良くある質問と回答」 が公開されています。

「L0:照明設備の評価」

・照明設備の評価を行う場合は「評価する」を、行わない場合は「評価しない」を選択して下さい。

・計算の対象となる照明設備が存在する場合は、「評価しない」を選択することはできません。

・「評価しない」を選択した場合は、照明設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

「L1:照明設備の有無」

・選択した室用途の室に照明設備があれば「有」を、無ければ「無」を選択して下さい。

・「無」を選択した場合は、当該室用途の照明設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

「L2:照明器具の消費電力の入力方法」

・照明設備の消費電力を入力する場合は「数値を入力する」を、評価時点で仕様が決定しておらず不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

「L3:照明器具の単位床面積あたりの消費電力」

・当該室用途の室全てを対象として単位床面積あたりの消費電力を算出して入力して下さい。

「L4:在室検知制御の有無」

・8割以上の照明器具について在室検知制御を採用していれば「有」を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「L5:明るさ検知制御の有無」

・8割以上の照明器具について明るさ検知制御を採用していれば「有」を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「L6:タイムスケジュール制御の有無」

・8割以上の照明器具についてタイムスケジュール制御を採用していれば「有」を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「L7:初期照度補正機能の有無」

・8割以上の照明器具について初期照度補正機能があれば「有」を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

給湯設備について

・「給湯」タブでは、計算対象建物用途内にある給湯設備の仕様を入力します。

・計算対象建物用途内にある「洗面、手洗い」、「浴室」、「厨房」のための給湯設備を対象とします。ただし、存在しない用途については入力する必要はありません。

・一般財団法人建築環境・省エネルギー機構(IBEC)の「省エネ対策サポートセンター」において、「良くある質問と回答」 が公開されています。

「HW0:給湯設備の評価」

・給湯設備の評価を行う場合は「評価する」を、行わない場合は「評価しない」を選択して下さい。

・計算の対象となる給湯設備が存在する場合は、「評価しない」を選択することはできません。

・「評価しない」を選択した場合は、給湯設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

「HW1:給湯設備の有無」

・選択した用途の給湯設備があれば「有」を、無ければ「無」を選択して下さい。

・「無」を選択した場合は、当概用途の給湯設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

「HW2:熱源効率の入力方法」

・熱源効率を数値で指定する場合は「数値を入力する」を、評価時点で機種が決定しておらず効率が不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

「HW3:熱源効率(一次エネルギー換算)」

・当該用途の全ての熱源機器の平均効率(一次エネルギー換算)を入力して下さい。

・ガス給湯器の場合、定格加熱能力に号数に1.74(= 1l/min × 25°C× 4.186J/g・k ÷ 60)を掛けた値を記入しても良いこととします。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

「HW4:配管保温仕様」

・給湯設備の主たる配管(バルブ・フランジを含む)の保温仕様を表6.2.3から選択して下さい。

・自動水栓一体型電気温水器(元止め式)に付属する専用樹脂配管(数10cm程度のものに限る)については、保温されていない場合でも「保温仕様2または3」を選択することとします。

・主たる配管が保温されていない場合は、「裸管」を選択します。

表6.2.3 「HW4:配管保温仕様」の選択肢
「HW5:節湯器具」

・節湯器具の仕様を表6.2.4から選択して下さい。

・「自動給湯栓」を選択できるのは、用途が「洗面・手洗い」である場合のみとします。

・「節湯B1」を選択できるのは、用途が「浴室」である場合のみとします。

・2バルブ水栓を採用する場合は「無」とする。

表6.2.4 「HW4:節湯器具」の選択肢

昇降機について

・「昇降機」タブでは、計算対象建物用途内にある昇降機の仕様を入力します。

・一般財団法人建築環境・省エネルギー機構(IBEC)の「省エネ対策サポートセンター」において、「良くある質問と回答」が公開されています。

「EV1:昇降機の有無」

・評価対象建築物に昇降機があれば「有」を、無ければ「無」を選択して下さい。

・「無」を選択した場合は、昇降機の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

「EV2:速度制御方式」

・速度制御方式を表7.2.1から選択して下さい。

・複数の速度制御方式が混在する場合は、採用される速度制御方式のうち、表7.2.1の係数が最も大きい(効果の少ない)方式を選択して下さい。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

表7.2.1「EV2:速度制御方式」の選択肢

太陽光発電設備について

・「太陽光発電」タブでは、計算対象建物用途内にある太陽光発電設備の仕様を入力します。

「PV1:太陽光発電設備の有無」

・評価対象建築物に太陽光発電設備があれば「有」を、無ければ「無」を選択して下さい。

・発電した電力を少しでも売電する場合は、当該太陽発電設備は評価の対象とはしません。一方、いわゆる「売電」をしない場合は、その発電量を100%自己消費するものとして、評価の対象とします。

・一般財団法人建築環境・省エネルギー機構(IBEC)の「省エネ対策サポートセンター」において、「良くある質問と回答」 が公開されています。

「PV2:年間日射地域区分」

・「年間日射地域区分および暖房期日射地域区分表」より該当する地域区分を選択して下さい。

・年間日射地域区分および暖房期日射地域区分表
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「PV3:方位の異なるパネルの数」

・同じ方位に設置されるパネルを1つの「面」として、方位の異なるパネルの面数を入力して下さい。

「PV4:太陽電池アレイのシステム容量」

・太陽電池アレイ(太陽電池モジュールまたは太陽電池パネルを機械的に一体化し、結線した集合体)のシステム容量を入力して下さい。

・太陽電池アレイのシステム容量が不明な場合は、当該アレイを構成する全ての太陽電池モジュールの一枚あたりの標準太陽電池モジュール出力の合計を、太陽電池アレイのシステム容量として入力してもよいこととします。

・太陽電池アレイのシステム容量(単位kW)は次の方法で確認することとします。

  • ① JIS C8951「太陽電池アレイ通則」の測定方法に基づき測定され、JIS C8952「太陽電池アレイの表示方法」に基づいて表示された「標準太陽電池アレイ出力」が確認できる場合はその値を入力して下さい。
  • ② 標準太陽電池アレイ出力が記載されていない場合は、製造業者の仕様書又は技術資料などに表8.3.3のJIS等に基づいて記載された太陽電池モジュールの一枚あたりの標準太陽電池モジュール出力の値の合計値を入力して下さい。

表8.2.3 標準太陽電池モジュール出力の準拠規格
「PV5:太陽電池アレイの種類」

・半導体材料として単結晶シリコン、多結晶シリコンを用いた太陽電池の場合は「結晶系太陽電池」を、それ以外の場合は「結晶系以外の太陽電池」を選択して下さい。

「PV6:太陽電池アレイの設置方法」

・太陽電池モジュールを屋根と空隙を設けて間接に設置した太陽電池アレイで屋根置き形以外のものであれば「架台設置形」を、太陽電池モジュールを屋根と平行に空隙を設けて間接に設置したものであれば「屋根置き形」を、それ以外の場合は「下記に掲げるもの以外」を選択して下さい。

「PV7:パネルの設置方位角」

・太陽電池アレイの設置方位角を表8.2.4より選択して下さい。

「PV8:パネルの設置傾斜角」

・パネルの設置傾斜角を表8.2.5より選択して下さい。0°が水平であり、90°が鉛直とします。