モデル建物法入力支援ツール(平成28年省エネ基準用) Ver 2.2.1 (2016.10)

モデル 事務所
地域区分 6 地域

計算結果

BPIm:
-
BEIm:
-
  • AC-
  • V-
  • L-
  • HW-
  • EV-
  • PV-

エラー:

計算履歴

  1. 1.
    BPIm:
    1.23
    BEIm:
    1.24
    • AC1.27
    • V1.26
    • L1.22
    • HW4.00
    • EV2.00
    • PVなし
  2. 2.
    BPIm:
    1.23
    BEIm:
    1.24
    • AC1.27
    • V1.26
    • L1.22
    • HW4.00
    • EV2.00
    • PVなし
  3. 3.
    BPIm:
    1.23
    BEIm:
    1.24
    • AC1.27
    • V1.26
    • L1.22
    • HW4.00
    • EV2.00
    • PVなし
C1建物名称
C2省エネルギー基準地域区分
C3適用するモデル建物
C4計算対象室用途
C5計算対象面積
  •  [m2]
PAL0外皮性能の評価
建物形状
建物高さ PAL1 階数
PAL2 各階の階高の合計
  •  [m]
外周長さ PAL3 建物の外周長さ
  •  [m]
PAL4 非空調コア部の外周長さ
  •  [m]
方位 PAL5 非空調コア部の方位

外壁性能
外壁・屋根・
外気に接する床の面積
PAL6 外壁面積-北
  •  [m2]
PAL7 外壁面積-東
  •  [m2]
PAL8 外壁面積-南
  •  [m2]
PAL9 外壁面積-西
  •  [m2]
PAL10 屋根面積
  •  [m2]
PAL11 外気に接する床の面積
  •  [m2]
外壁・屋根・
外気に接する床の性能
PAL12 外壁の平均熱貫流率
  •  [W/m2K]
PAL13 屋根の平均熱貫流率
  •  [W/m2K]
PAL14 外気に接する床の平均熱貫流率
  •  [W/m2K]
AC0空気調和設備の評価
熱源
熱源(冷房) AC1 主たる熱源機種(冷房)
AC2 個別熱源比率(冷房)
  •  [%]
AC3 熱源容量(冷房)の入力方法
AC4 床面積あたりの熱源容量(冷房)
  •  [W/m2]
AC5 熱源効率(冷房)の入力方法
AC6 熱源効率(冷房、一次エネルギー換算)
  •  [-]
熱源(暖房) AC7 主たる熱源機種(暖房)
AC8 個別熱源比率(暖房)
  •  [%]
AC9 熱源容量(暖房)の入力方法
AC10 床面積あたりの熱源容量(暖房)
  •  [W/m2]
AC11 熱源効率(暖房)の入力方法
AC12 熱源効率(暖房、一次エネルギー換算)
  •  [-]
外気処理
全熱交換器 AC13 全熱交換器の有無
AC14 全熱交換効率
AC15 自動換気切替機能
予熱時外気取り入れ停止 AC16 予熱時外気取り入れ停止の有無
搬送制御
二次ポンプ AC17 二次ポンプの変流量制御
空調機 AC18 空調機ファンの変風量制御
V0機械換気設備の評価
室用途「機械室」
機械換気設備の有無 V1機械換気設備の有無
換気方式 V2 換気方式
電動機出力 V3 電動機出力の入力方法
V4 単位送風量あたりの電動機出力
  •  [W/(m3/h)]

制御方式 V5 高効率電動機の有無
V6 送風量制御の有無
室用途「便所」
機械換気設備の有無 V1機械換気設備の有無
換気方式 V2 換気方式
電動機出力 V3 電動機出力の入力方法
V4 単位送風量あたりの電動機出力
  •  [W/(m3/h)]

制御方式 V5 高効率電動機の有無
V6 送風量制御の有無
室用途「駐車場」
機械換気設備の有無 V1機械換気設備の有無
換気方式 V2 換気方式
電動機出力 V3 電動機出力の入力方法
V4 単位送風量あたりの電動機出力
  •  [W/(m3/h)]

制御方式 V5 高効率電動機の有無
V6 送風量制御の有無
床面積 V7 計算対象床面積
  •  [m2]
室用途「厨房」
機械換気設備の有無 V1機械換気設備の有無
換気方式 V2 換気方式
電動機出力 V3 電動機出力の入力方法
V4 単位送風量あたりの電動機出力
  •  [W/(m3/h)]

制御方式 V5 高効率電動機の有無
V6 送風量制御の有無
床面積 V7 計算対象床面積
  •  [m2]
L0 照明設備の評価
室用途「事務室」
照明設備の有無 L1 照明設備の有無
消費電力 L2 消費電力の入力方法
L3 単位床面積あたりの消費電力
  •  [W/m2]

制御方式等 L4 在室検知制御
L5 明るさ検知制御
L6 タイムスケジュール制御
L7 初期照度補正機能
HW0 給湯設備の評価
「洗面・手洗い」用途
給湯設備の有無 HW1 給湯設備の有無
給湯設備仕様 HW2 熱源効率の入力方法
HW3 熱源効率
  •  [-]
HW4 配管保温仕様
HW5 節湯器具
「浴室」用途
給湯設備の有無 HW1 給湯設備の有無
給湯設備仕様 HW2 熱源効率の入力方法
HW3 熱源効率
  •  [-]
HW4 配管保温仕様
HW5 節湯器具
「厨房」用途
給湯設備の有無 HW1 給湯設備の有無
給湯設備仕様 HW2 熱源効率の入力方法
HW3 熱源効率
  •  [-]
HW4 配管保温仕様
昇降機の有無 EV1 昇降機の有無
速度制御方式 EV2 速度制御方式
太陽光発電設備の有無 PV1 太陽光発電設備の有無
太陽光発電設備 PV2 年間日射地域区分
PV3 方位の異なるパネルの数

パネル1 PV4 太陽電池アレイのシステム容量
  •  [kW]
PV5 太陽電池アレイの種類
PV6 太陽電池アレイの設置方式
PV7 パネルの設置方位角
PV8 パネルの設置傾斜角
パネル2 PV4 太陽電池アレイのシステム容量
  •  [kW]
PV5 太陽電池アレイの種類
PV6 太陽電池アレイの設置方式
PV7 パネルの設置方位角
PV8 パネルの設置傾斜角
パネル3 PV4 太陽電池アレイのシステム容量
  •  [kW]
PV5 太陽電池アレイの種類
PV6 太陽電池アレイの設置方式
PV7 パネルの設置方位角
PV8 パネルの設置傾斜角
パネル4 PV4 太陽電池アレイのシステム容量
  •  [kW]
PV5 太陽電池アレイの種類
PV6 太陽電池アレイの設置方式
PV7 パネルの設置方位角
PV8 パネルの設置傾斜角

基本情報

・「基本情報」タブでは、外皮性能と各設備の一次エネルギー消費量の評価に共通で用いる基本情報を入力します。

・一般社団法人日本サステナブル建築協会の「省エネ対策サポートセンター」において、「良くある質問と回答」が公開されています。

「C1:建物名称」

・確認申請時の建物名称やプロジェクト名称を文字列(例えば「○×ビル新築工事」)で入力して下さい。

・建物用途毎に分けて入力する場合は、例えば「○×ビル新築工事(事務所部分)」など、入力した建物用途が分かるように名称を付けて下さい。

「C2:省エネルギー基準地域区分」

省エネルギー基準の告示にて、市区町村毎にどの地域区分に属するかが定義されています(別表第10)。評価対象建築物の所在地から該当する省エネルギー基準地域区分を選択して入力して下さい。

参照省エネルギー基準の告示

「C3:適用するモデル建物」

・適用するモデル建物を選択して下さい。

・評価対象建築物の中に複数の建物用途が混在する場合は、建物を用途毎に分割して入力し、「複数用途集計」機能を用いて建物全体の評価結果を得る必要があります。

・モデル建物法による評価においては、評価対象建築物の主たる建物用途が「工場等」 であり、(イ)及び(ロ)の部分の床面積の合計が、建築物の床面積の合計の5分の4以上で、かつ、 (イ)及び(ロ)以外の部分の床面積の合計が 300m²未満である場合には、(イ)及び(ロ)以外の部分についても建物用途「工場等」として取り扱うことができるものとします。

  • (イ)省エネ基準において届出の対象とならない室 (物品、サービス等を生産するための室等)
  • (ロ)室用途が「倉庫」及び「屋外駐車場又は駐輪場」である室

表1.2.2 「C3:適用するモデル建物」の選択肢
表 1.2.2 「C3:適用するモデル建物」の選択肢
選択肢 適用
事務所等 事務所、官公署、その他エネルギーの使用状況に関してこれらに類するもの。
ホテル等 ホテル、旅館、その他エネルギーの使用状況に関してこれらに類するもの。
病院等 病院、老人ホーム、身体障害者福祉ホームその他エネルギーの使用状況に関してこれらに類するもの。
物販店舗等 百貨店、マーケットその他エネルギーの使用状況に関してこれらに類するもの。
学校等 小学校、中学校、高等学校、大学、専門学校、専修学校、各種学校その他エネルギーの使用状況に関してこれらに類するもの。
飲食店等 飲食店、食堂、喫茶店、キャバレーその他エネルギーの使用状況に関してこれらに類するもの。
集会所等

図書館等: 図書館、博物館その他エネルギーの使用状況に関してこれらに類するものをいう。

体育館等: 体育館、公会堂、集会場、ボーリング場、劇場その他エネルギーの仕様の状況に関してこれらに類するものをいう。

映画館等: 映画館、ぱちんこ屋その他エネルギーの使用状況に関してこれらに類するものをいう。

工場等 工場、畜舎、自動車車庫、自転車駐車場、倉庫、観覧車、卸売市場、火葬場その他エネルギーの使用の状況に関してこれらに類するものをいう。
「C4:集会所モデルの室用途」

・「C3:適用するモデル建物」が「集会所等」の場合は、詳細な用途を選択して下さい。

「C5:計算対象床面積」

・「C3:適用するモデル建物」及び「C4:集会所モデルの室用途」で選択した用途の合計床面積を入力して下さい。単位はm²です。

・計算の対象とならない室の面積は算入する必要はありません。

・床面積は壁芯で長さを測り算出して下さい。

・小数点以下3位を四捨五入し小数点以下2位までの数値を入力して下さい。

外皮

・「外皮」タブでは、計算対象建物用途の外皮の仕様を入力します。

・外皮とは、建物の外周部分の構造体、すなわち建物の外壁、屋根、外気に接する床(ピロティー等)、窓等を指します。

・一般社団法人日本サステナブル建築協会の「省エネ対策サポートセンター」において、「良くある質問と回答」が公開されています。

「PAL1:階数」

・地階及び塔屋階を除いた階数を入力して下さい。

・例えば、地上5階建てであれば「5」と入力します。

・同じ「階」で床レベルが異なる場合等については、代表的な階数(例えば床面積が一番大きいエリアの階数)を入力します。

「PAL2:各階の階高の合計」

・各階の階高の合計を入力して下さい。

・階高の合計は、地階及び塔屋階を除く最下階から最上階の各階高の合計とし、階高は床スラブ上面から上階床スラブ上面の高さとします。

・最上階の階高は、屋根断熱の場合は最上階床スラブ上面から屋根スラブ上面までとし、天井断熱の場合は最上階床スラブ上面から天井断熱の下端までとします。

・勾配屋根における屋根断熱の場合の最上階の階高は、最上階床スラブから屋根スラブ上面までの高さのうち、最も低い部分及び最も高い部分の平均の高さとします。

・最上階において断熱材と天井仕上げ等が接している場合は、天井面下端で階高を計算してもよいこととします。

・例えば、図2.3.1に示すように、地上5階建てで階高が2.8mの場合は「14.0」(= 5 × 2.8)と入力します。

図 2.3.1 「階数」と「各階の階高の合計」の測り方の例
「PAL3:建物の外周長さ」

・図2.3.3に示すように床面積が最大の階の外周長さを入力して下さい。原則壁芯間の寸法によるものとします。

・所管行政庁によっては壁芯の考え方について中心線によらない場合があるため、その際は当該所管行政庁における建築基準法の床面積算定の考え方に従って下さい。

・外壁面からの突出が500mm未満、かつ、下端の床面からの高さが300mm以上である腰出窓部分については、突出がないものとみなして外周長さを算出することができます。

図 2.3.3 建物の外周長さの算出方法
「PAL4:非空調コア部の外周長さ」

・非空調コア部の外周長さ(壁芯)を入力して下さい。

・非空調コア部とは、図2.3.4に示すように、地上階から最上階(塔屋階は除く)までの平面図上で同一位置にある非空調の部分(昇降機のシャフト、階段室等)と定義します。

・例えば、非空調の便所や湯沸室等が地上階から最上階(塔屋階は除く)まで同一位置にある場合は、その便所や湯沸室等は非空調コア部であるとします。なお、各階で室用途が異なっていても非空調ゾーンであれば非空調コア部とすることにします。

・非空調コア部が同一建物の平面図上で複数箇所ある場合は、非空調コア部の外周長さを足し合わせた値を入力してください。

・上階部分が段階的に後退(セットバック)していく建築物の場合は、上階部分がない空間は最上階であるとみなし、地上階から平面図上で同一位置にある非空調の部分は非空調コア部とみなします。

・ピロティがある場合は、ピロティ上部の階を地上階とみなします。

・平屋建てにおいても同様の扱いとし、非空調エリアを非空調コア部とみなします。

図 2.3.4 非空調コア部の定義
「PAL5:非空調コア部の方位」

・計算対象建物用途の非空調コア部の方位を表2.3.1及び図2.3.5に示す「北」、「東」、「南」、「西」の4方位及び「なし」から選択します。

・非空調コア部が複数の方位に存在する場合は、非空調コア部の外皮面積の合計が最も大きい方位を選択します。その方位が複数特定される場合は、特定された複数の方位のうち、「北」があれば「北」、「北」が無く「東」があれば「東」、「北」及び「東」が無ければ「西」を選択します。

表 2.3.1 「PAL3:非空調コア部の方位」の選択肢

図 2.3.5 「PAL5:非空調コア部の方位」の選択肢の範囲
「PAL6~9:外壁面積-北・東・南・西」

・図2.3.6に例示するように、図2.3.5で定義された4方位(「北」「東」「南」「西」)毎に外壁面積(窓の面積を含まない)を集計して入力して下さい。

・地盤に接する壁は対象とはしません。

図 2.3.6 外壁面積の算出方法

図 2.3.5 「PAL5:非空調コア部の方位」の選択肢の範囲

「PAL10:屋根面積」

・図2.3.8に例示するように、屋根面積(塔屋階の床面積を含む)を集計して入力して下さい。

・屋根面積は、熱的境界部分の面積とします。勾配屋根で屋根断熱の場合は勾配なりの実面積とし、勾配屋根に対して水平な天井断熱とする場合は、当該天井面の水平投影面積を屋根面積とします。

図 2.3.8 屋根面積の算出方法
「PAL11:外気に接する床の面積」

・図2.3.9に例示するように、外気に接する床の面積を集計して入力して下さい。

・該当する床がなければ「0」を入力します。

図 2.3.9 外気に接する床の面積の対象範囲
「PAL12~14:外壁等の平均熱貫流率」

・外壁、屋根、外気に接する床全体の平均熱貫流率を算出して入力して下さい。単位はW/(㎡・K)です。

・ALCパネルによる外壁や複数の断熱材が設置される場合、解説書に記載のない断熱材を使用する場合は、当該外壁の構成 に基づき熱貫流率を算出して下さい。但し、算出の根拠資料を示す必要があります。

「PAL15~18:窓面積-外壁面(北・東・南・西)」

・図2.3.10及び図2.3.11に例示するように、図2.3.5 で定義された4 方位(北、東、南、西)毎に窓面積を集計して入力して下さい。

・窓面積は、図2.3.10 に示すようにサッシ部も含めた面積とし、図2.3.11 に示すように地上階から最上階(塔屋階を除く)のすべての窓の面積を対象とします。

図 2.3.10 窓面積の計算の際の窓幅・窓高さ

図 2.3.11 計算対象建物における窓面積の算出方法

図 2.3.5 「PAL5:非空調コア部の方位」の選択肢の範囲

「PAL19:窓面積-屋根面」

・屋根面の窓面積を集計して入力して下さい。該当する窓がなければ「0」を入力します。

「PAL20, 22:窓の平均熱貫流率」

・窓の平均熱貫流率を算出して入力して下さい。単位はW/(㎡・K)です。

「PAL21, 23:窓の平均日射熱取得率」

・窓の平均日射熱取得率を算出して入力してください。単位は無次元です。

空調設備について

・「空調」タブでは、計算対象建物用途内にある空気調和設備の仕様を入力します。

・計算対象建物用途内に設置されるすべての空気調和設備が計算対象となります。

・空気調和設備の評価を行うためには、「外皮」タブのPAL6~PAL23の入力も行う必要があります。

・一般社団法人日本サステナブル建築協会の「省エネ対策サポートセンター」において、「良くある質問と回答」が公開されています。

「AC0:空気調和設備の評価」

・空気調和設備の評価を行う場合は「評価する」を、行わない場合は「評価しない」を選択して下さい。

・計算の対象となる空気調和設備が存在する場合は、「評価しない」を選択することはできません。

・改修等に対する届出において、空気調和設備に関する変更はなく計算対象としない場合は「評価しない」を選択します。

・「評価しない」を選択した場合は、空気調和設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

「AC1:主たる熱源機種(冷房)」

・熱源機種(冷房)を選択して下さい。

・複数の機種が混在する場合は、定格冷房能力を機種ごとに合計し、その合計値が最大となる機種を選択します。

「AC2:個別熱源比率(冷房)」

・個別熱源の定格冷房能力の合計値を、全熱源の定格冷房能力の合計値で除した値を入力してください。

「AC3:熱源容量(冷房)の入力方法」

・熱源容量(空調床面積あたりの定格冷房能力)を数値で指定する場合は「数値を入力する」を、不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

・「指定しない」を選択した場合は、基準設定仕様の2.5倍の値を使用して計算を行います。

「AC4:床面積あたりの熱源容量(冷房)」

・計算対象建物用途内のすべての熱源機器を対象として、空調床面積あたりの定格冷房能力を算出して入力してください。

「AC5:熱源効率(冷房)の入力方法」

・熱源効率(冷房)を数値で指定する場合は「数値を入力する」を、評価時点で機種が決定しておらず効率が不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

「AC6:熱源効率(冷房、一次エネルギー換算)」

・計算対象建物用途内のすべての熱源機器を対象として、冷房平均COP(一次エネルギー換算値)を算出して入力して下さい。

「AC7:主たる熱源機種(暖房)」

・熱源機種(暖房)を選択して下さい。

・複数の機種が混在する場合は、定格暖房能力を機種ごとに合計し、その合計値が最大となる機種を選択します。

「AC8:個別熱源比率(暖房)」

・個別熱源の定格暖房能力の合計値を、全熱源の定格暖房能力の合計値で除した値を入力してください。

「AC9:熱源容量(暖房)の入力方法」

・熱源容量(空調床面積あたりの定格暖房能力)を数値で指定する場合は「数値を入力する」を、不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

・「指定しない」を選択した場合は、基準設定仕様の2.5倍の値を使用して計算を行います。

「AC10:床面積あたりの熱源容量(暖房)」

・計算対象建物用途内のすべての熱源機器を対象として、空調床面積あたりの定格暖房能力を算出して入力してください。

「AC11:熱源効率(暖房)の入力方法」

・熱源効率(暖房)を数値で指定する場合は「数値を入力する」を、評価時点で機種が決定しておらず効率が不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

「AC12:熱源効率(暖房、一次エネルギー換算)」

・計算対象建物用途内のすべての熱源機器を対象として、暖房平均COP(一次エネルギー換算値)を算出して入力して下さい。

「AC13:全熱交換器の有無」

・全熱交換器の有無を選択して下さい。

・全熱交換器の採用率が80%以上であり、平均全熱交換効率が50%以上であれば、全熱交換器が「有」と判断されます。

「AC14:全熱交換効率」

・平均全熱交換効率の値を算出して入力して下さい。

「AC15:自動換気切替機能の有無」

・自動換気切替機能の有無を選択して下さい。

「AC16:予熱時外気取り入れ停止の有無」

・予熱時外気取り入れ停止機能の有無を選択して下さい。

「AC17:二次ポンプ変流量制御の有無」

・二次ポンプの変流量制御の有無を選択して下さい。

「AC18:空調機変風量制御の有無」

・空調機の変流量制御の有無を選択して下さい。

換気設備について

・「換気」タブでは、計算対象建物用途内にある機械換気設備の仕様を入力します。

・計算対象建物用途内の「機械室」、「便所」、「厨房」、「駐車場」に設置される機械換気設備が計算対象となります。ただし、存在しない室用途については入力する必要はありません。

・一般社団法人日本サステナブル建築協会の「省エネ対策サポートセンター」において、「良くある質問と回答」が公開されています。

「V0:機械換気設備の評価」

・機械換気設備の評価を行う場合は「評価する」を、行わない場合は「評価しない」を選択して下さい。

・計算の対象となる機械換気設備が存在する場合は、「評価しない」を選択することはできません。

・改修等に対する届出において、機械換気設備に関する変更はなく計算対象としない場合は「評価しない」を選択します。

・「評価しない」を選択した場合は、機械換気設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

「V1:機械換気設備の有無」

・選択した室用途の室に機械換気設備があれば「有」を、無ければ「無」を選択して下さい。

・「無」を選択した場合は、当該室用途の機械換気設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

「V2:換気方式」

・当該室用途の機械換気設備について、全ての機械換気設備が第二種機械換気(給気を機械換気、排気を自然換気)もしくは第三種機械換気(給気を自然換気、排気を機械換気)であれば「第二種または第三種機械換気」を、それ以外の場合は「第一種機械換気」を選択して下さい。

「V3:電動機出力の入力方法」

・単位送風量あたりの電動機出力により評価を行う場合は「単位送風量あたりの電動機出力を入力する」を選択して下さい。評価時点で機械換気設備の仕様が不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

「V4:単位送風量あたりの電動機出力」

・送風機の単位送風量あたりの電動機出力を入力して下さい。単位はW/(㎥/h)です。

・単位送風量あたりの電動機出力は、送風機の電動機定格出力を送風量で除して算出して下さい。

「V5:高効率電動機の有無」

・高効率電動機(「JIS C 4212(高効率低圧三相かご形誘導電動機)」に準拠した電動機)を採用した送風機の送風量の割合が全送風機の合計送風量の80% 以上である場合は「有」を選択し、それ以外は「無」を選択して下さい。

「V6:送風量制御の有無」

・送風量制御(「CO 濃度やCO2 濃度による送風機制御」もしくは「室内温度による送風機制御」)を採用した送風機の送風量の割合が全送風機の合計送風量の80% 以上である場合は「有」を選択し、それ以外は「無」を選択して下さい。

「V7:計算対象床面積」

・室用途が「駐車場」及び「厨房」の場合は、その室用途が占める実際の床面積を入力して下さい。

照明設備について

・「照明」タブでは、計算対象建物用途内にある照明設備の仕様を入力します。

・建物用途ごとに定められた主たる室用途の室に設置される照明設備が計算対象となります。

・一般社団法人日本サステナブル建築協会の「省エネ対策サポートセンター」において、「良くある質問と回答」が公開されています。

「L0:照明設備の評価」

・照明設備の評価を行う場合は「評価する」を、行わない場合は「評価しない」を選択して下さい。

・計算の対象となる照明設備が存在する場合は、「評価しない」を選択することはできません。

・改修等に対する届出において、照明設備に関する変更はなく計算対象としない場合は「評価しない」を選択します。

・「評価しない」を選択した場合は、照明設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

「L1:照明設備の有無」

・選択した室用途の室に照明設備があれば「有」を、無ければ「無」を選択して下さい。

・「無」を選択した場合は、当該室用途の照明設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

「L2:照明器具の消費電力の入力方法」

・照明設備の消費電力を入力する場合は「数値を入力する」を、評価時点で仕様が決定しておらず不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

「L3:照明器具の単位床面積あたりの消費電力」

・当該室用途の室全てを対象として単位床面積あたりの消費電力を算出して入力して下さい。

「L4在室検知制御の有無」

・8 割以上の照明器具について在室検知制御を採用していれば「有」を選択して下さい。

「L5明るさ検知制御の有無」

・8 割以上の照明器具について明るさ検知制御を採用していれば「有」を選択して下さい。

「L6タイムスケジュール制御の有無」

・8 割以上の照明器具についてタイムスケジュール制御を採用していれば「有」を選択して下さい。

「L7:初期照度補正機能の有無」

・8 割以上の照明器具について初期照度補正機能があれば「有」を選択して下さい。

給湯設備について

・「給湯」タブでは、計算対象建物用途内にある給湯設備の仕様を入力します。

・計算対象建物用途内にある「洗面、手洗い」、「浴室」、「厨房」のための給湯設備を対象とします。ただし、存在しない用途については入力する必要はありません。

・ 一般社団法人日本サステナブル建築協会の「省エネ対策サポートセンター」において、「良くある質問と回答」が公開されています。

「HW0:給湯設備の評価」

・給湯設備の評価を行う場合は「評価する」を、行わない場合は「評価しない」を選択して下さい。

・計算の対象となる給湯設備が存在する場合は、「評価しない」を選択することはできません。

・改修等に対する届出において、給湯設備に関する変更はなく計算対象としない場合は「評価しない」を選択します。

・「評価しない」を選択した場合は、給湯設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

「HW1:給湯設備の有無」

・選択した用途の給湯設備があれば「有」を、無ければ「無」を選択して下さい。

・「無」を選択した場合は、当概用途の給湯設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

「HW2:熱源効率の入力方法」

・熱源効率を数値で指定する場合は「数値を入力する」を、評価時点で機種が決定しておらず効率が不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

「HW3:熱源効率(一次エネルギー換算)」

・当該用途の全ての熱源機器の平均効率(一次エネルギー換算)を入力して下さい。

・ガス給湯器の場合、定格加熱能力に号数に 1.74(= 1l /min × 25°C× 4.186J/g・k ÷ 60)を掛けた値を記入しても良いこととします。

「HW4:配管保温仕様」

・給湯設備の主たる配管(バルブ・フランジを含む)の保温仕様を表6.3.4 から選択して下さい。

表 6.3.4 「HW4:配管保温仕様」の選択肢
「HW5:節湯器具」

・節湯器具の仕様を選択して下さい。

昇降機について

・「昇降機」タブでは、計算対象建物用途内にある昇降機の仕様を入力します。

・一般社団法人日本サステナブル建築協会の「省エネ対策サポートセンター」において、「良くある質問と回答」が公開されています。

「EV1:昇降機の有無」

・評価対象建築物に昇降機があれば「有」を、無ければ「無」を選択して下さい。

・「無」を選択した場合は、昇降機の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

「EV2:速度制御方式」

・速度制御方式を表7.3.2から選択して下さい。

・複数の速度制御方式が混在する場合は、採用される速度制御方式のうち、表7.3.2の係数が最も大きい(効果の少ない)方式を選択して下さい。

表 7.3.2「EV2:速度制御方式」の選択肢

太陽光発電設備について

・「太陽光発電」タブでは、計算対象建物用途内にある太陽光発電設備の仕様を入力します。

「PV1:太陽光発電設備の有無」

・評価対象建築物に太陽光発電設備があれば「有」を、無ければ「無」を選択して下さい。

・一般社団法人日本サステナブル建築協会の「省エネ対策サポートセンター」において、「良くある質問と回答」が公開されています。

「PV2:年間日射地域区分」

・「年間日射地域区分および暖房期日射地域区分表」より該当する地域区分を選択して下さい。

・年間日射地域区分および暖房期日射地域区分表
ダウンロード(zip)

「PV3:方位の異なるパネルの数」

・同じ方位に設置されるパネルを1つの「面」として、方位の異なるパネルの面数を入力して下さい。

「PV4:太陽電池アレイのシステム容量」

・太陽電池アレイ(太陽電池モジュールまたは太陽電池パネルを機械的に一体化し、結線した集合体)のシステム容量を入力して下さい。

・太陽電池アレイのシステム容量(単位 kW)は次の方法で確認することとします。

① JIS C8951「太陽電池アレイ通則」の測定方法に基づき測定され、JIS C8952「太陽電池アレイの表示方法」に基づいて表示された「標準太陽電池アレイ出力」が確認できる場合はその値を入力して下さい。

② 標準太陽電池アレイ出力が記載されていない場合は、製造業者の仕様書又は技術資料などに表8.3.3のJIS等に基づいて記載された太陽電池モジュールの一枚あたりの標準太陽電池モジュール出力の値の合計値を入力して下さい。

表8.3.3 標準太陽電池モジュール出力の準拠規格
「PV5:太陽電池アレイの種類」

・半導体材料として単結晶シリコン、多結晶シリコンを用いた太陽電池の場合は「結晶系太陽電池」を、それ以外の場合は「結晶系以外の太陽電池」を選択して下さい。

「PV6:太陽電池アレイの設置方法」

・太陽電池モジュールを屋根と空隙を設けて間接に設置した太陽電池アレイで屋根置き形以外のものであれば「架台設置形」を、太陽電池モジュールを屋根と平行に空隙を設けて間接に設置したものであれば「屋根置き形」を、それ以外の場合は「下記に掲げるもの以外」を選択して下さい。

「PV7:パネルの設置方位角」

・太陽電池アレイの設置方位角を表8.3.6より選択して下さい。

表8.3.6 「PV7:パネルの設置方位角」の選択肢
「PV8:パネルの設置傾斜角」

・パネルの設置傾斜角を選択して下さい。0°が水平であり、90°が鉛直とします。